やってはいけないこと

投資本などにいてある

書株式投資においてやってはいけないことを箇条書してみましたが

1. 計画や戦略を持たずに投資すること
2. 借金をして投資すること
3. 株価の情報を調べずに投資すること
4. 大衆が注目する銘柄にだけ投資すること
5. 株価の変動に過剰に反応して売買すること
6. 感情に基づいて投資を決めること
7. 損切りを怠ること
8. 長期的な視点を持たずに短期的に売買すること
9. 投資家自身の専門分野や能力を超えた銘柄に投資すること
10. 偽情報やインサイダー情報を利用して投資すること。

投資初心者は、１、３、４、５、６、７、８、９に対してほぼ逆の動きをしてますよね。

投資における行動心理学

前記事のプロスペクト理論と同様に株式は心理的な要因が重要になってきます。

以下は投資における行動心理学をまとめてみました。

1. ヘリコプタービュー 投資家が、市場のトレンドを長期的に捉えることができず、短期的な値動きにのみ注目してしまうことを指します。これは、投資家が自分のポートフォリオに対して過剰に関心を持ち、市場の全体像を見失う傾向にあることが原因となります。

2. ロスアベージング 一度損失を出した投資家が、その損失を取り戻すために過剰な取引を行うことを指します。これにより、投資家は損失をさらに拡大することになる可能性があります。

3. フレーミング効果 同じ情報でも、表現の仕方によって投資家の判断が変わることを指します。例えば、「20%の利回り」と「80%のリターンを得る可能性がある」と表現すると、投資家の反応が異なることがあります。

4. ヘリング効果 投資家が群衆の行動に従って投資判断を行うことを指します。つまり、他の投資家が買い注文を出しているのを見て、自分も買い注文を出してしまうことがあるということです。

5. サンクコスト効果 すでに費やしたコストを回収しようとすることが、投資家の判断を歪めることを指します。例えば、株式を持っているが、その株価が下がった場合に、追加で購入して平均取得価格を下げようとすることがあります。

皆様も当てはまっている部分が多いのではないでしょうか？

プロスペクト理論

プロスペクト理論は、経済学者のダニエル・カーネマンとアモス・トベルスキーによって提唱された心理学の理論です。この理論は、人々が意思決定をする際に、損失や利得に対して異なる評価を行うことを示しています。

プロスペクト理論では、人々が現在の状況から得られる利得よりも、同じ程度の損失が生じることの方がより大きな影響を与えると考えられています。つまり、人々は損失回避のために、リスクを取らない選択をする傾向があるということです。また、同じ利得を得た場合でも、最初に少ない金額から始めてそれを増やすことよりも、最初に多くの金額を得てそれを減らすことの方が、より大きな喜びをもたらすとされています。

この理論は、投資家の意思決定や消費者行動を解明する上で重要な理論とされており、金融市場の動向にも影響を与えています。プロスペクト理論に基づく投資戦略は、リスク管理や利益確保に役立つことがあります。

相場格言

相場の格言には多くの種類がありますが、なかなか分かっていても実行できないことが多いですよね。

代表的な格言として

1. 「買いの時は知恵を、売りの時は勇気を」
2. 「上昇トレンドの途中で利益を確定しない者は、下降トレンドで泣くことになる」
3. 「時は金なり」
4. 「損切りは早めに、利食いは遅めに」
5. 「利食いは小さく、損切りは大きく」
6. 「利益確定のためには、我慢が必要」

プロスペクト理論が働いてしまって無理なことが多いと思っています。

株価変動要因の例

株価の変動要因は様々ですが基本的な要因は以下になります。

1. 企業業績：企業の業績が良好である場合、株価が上昇することがあります。逆に、業績不振や損失を出した場合は、株価が下落することがあります。

2. 経済指標：国内外の経済指標の発表によって、株価に影響が生じることがあります。例えば、GDPや失業率、消費者物価指数(CPI)などが発表された場合、市場の期待や見通しが反映され、株価が上昇・下落することがあります。

3. 外部環境：国際情勢や自然災害、テロ事件など、外部環境の変化によって株価が影響を受けることがあります。例えば、中東情勢が不安定化した場合、原油価格の上昇が懸念され、株価が下落することがあります。

4. 金利・為替：中央銀行の政策金利や、為替レートの変動が株価に影響を与えることがあります。例えば、政策金利が引き上げられると、企業の借入コストが上昇するため、株価が下落することがあります。

5. 業界・企業動向：業界全体の動向や、競合他社の業績によっても株価が影響を受けることがあります。例えば、新しい技術や商品が発表された場合、業界全体の見通しが変化し、株価が上昇することがあります。

業界１位

各業種の業界1位と言われているところまとめました。

2023年時点で絞りましたので多少変動はありますがご参考まで。

1. 技術：アップル
2. 金融：JPモルガン・チェース
3. 小売：アマゾン
4. 自動車：トヨタ自動車
5. エネルギー：エクソンモービル
6. 医療：ジョンソン・エンド・ジョンソン
7. 製造：三菱重工業
8. テレビジョン：Netflix
9. 食品・飲料：ネスレ
10. 航空宇宙：ボーイング

日本の場合

1. 自動車：トヨタ自動車
2. 電機：ソニー
3. 携帯電話：日本電信電話（NTTドコモ）
4. 鉄鋼：日本製鉄
5. 半導体：ルネサスエレクトロニクス
6. 化学：旭化成
7. 小売：イトーヨーカ堂
8. 銀行：三菱UFJフィナンシャルグループ
9. 証券：野村ホールディングス
10. 食品：味の素

となっています。

業界淘汰されるとしたら業界一位を買っておくのも長期投資では一つの手法かもですね。

株式取引の歴史

株式取引の歴史は、17世紀のオランダに始まります。当時、オランダでは東インド会社が繁栄し、その株式取引が盛んに行われていました。この株式取引が、現代の株式市場の原点とされています。

その後、株式取引はイギリスやアメリカ合衆国などにも広がり、18世紀にはロンドン証券取引所、19世紀にはニューヨーク証券取引所などが設立され、株式市場の発展が加速しました。

20世紀に入ると、株式市場の規模は拡大し、株式投資が一般の人々にも広まっていきました。また、株式市場は世界的に連動するようになり、国際的な資本市場が形成されるようになりました。

現代の株式市場は、コンピューター技術の発展やインターネットの普及により、ますます高度化・グローバル化しています。また、最近では仮想通貨の取引所も登場し、金融市場の多様化が進んでいます。

日本の株式取引の歴史はというと

日本の株式取引の歴史は、江戸時代に遡ります。当時は、米・銀・米切手・銀切手などが取引され、その後明治維新によって西洋式の銀行が導入されると、株式取引も始まりました。

明治時代には、外国資本の導入や新しい産業の発展によって、日本の株式市場も発展しました。明治期には、日本の株式市場の原点となる大阪証券取引所が設立され、その後東京証券取引所などが次々に開設されました。

第二次世界大戦後、GHQによって日本の株式市場に関する法令が制定され、株式市場の体制が整備されました。その後、高度経済成長期には、日本の株式市場は急速に発展し、世界有数の株式市場となりました。